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防犯カメラの遠隔監視機能とは？DDNSとP2Pシステムについて解説

離れた場所から防犯カメラの映像を遠隔操作・監視をする場合、遠隔監視機能あるいは遠隔監視システムが必要になります。この遠隔監視システムは、インターネットや防犯カメラ、IoT機器などの技術の向上で、さまざまな場所で活用されるようになっています。

今回のコラムでは、この遠隔監視機能に焦点を当て、さらにネットワークカメラを使用する上で知っておきたい知識であるDDNSとP2Pについても解説していきます。

防犯カメラの遠隔監視機能とは

防犯カメラの仕組みは、レンズを通して得られた映像情報をモニターや録画装置などで映して処理するのが一般的です。この場合、映像データのやり取りは同軸ケーブルやLANケーブルなどの有線で行われています。そのためケーブルの長さには限界があり、映像データを見るには同じ敷地内などに限られていることが通常です。

しかしインターネットを介することで、どんな場所からでも映像データが見られる仕組みもあります。それがネットワークカメラです。このネットワークカメラでは、防犯カメラから離れた場所で映像を確認したり、何らかの原因で停止した場合などに再起動させるといったことも可能です。

このように遠くに離れていても防犯カメラを通じて対象物を監視できたり、防犯カメラの操作ができる機能を遠隔監視機能と言います。具体的なメリットについて次の項目で見てみましょう。

遠隔監視機能のメリット

遠隔監視機能のメリットはいくつもありますが、代表的なのは複数のカメラの映像を1カ所で管理できることです。例えば、全国に複数の生産工場を持つ企業がモニタリング方式を採用して、本社の1カ所だけで管理・監視できるようになります。

また、自然環境が厳しかったり、高所にあるなどで人が入りにくい場所などでも、遠隔監視機能を活用することで管理や監視をすることができます。例えば、火山地帯の状況確認、人が巡回できない大規模施設の地下空間など、これまで防犯カメラが導入できない場所でも、現地の様子をリアルタイムで管理・管理できるようになるのです。

遠隔監視機能を導入する流れ

この項目では、遠隔監視機能を導入する際の流れについて解説していきます。

①必要なものを用意する

遠隔監視をするには、遠隔監視機能がついた防犯カメラを導入することになります。遠隔監視機能は、ネットワークカメラと呼ばれるタイプについているのが一般的です。このほかに必要になるのは下記になります。

・インターネット回線…カメラの映像データを送信するためのネットワーク環境を構築します。インターネットを開設したり、ルータやWi-Fiなどの設置が必要になります。有線で行う場合はLANケーブルでネットワークを構築することになります。

・端末および録画機器…遠隔で映像を確認および操作するための端末が必要です。代表的なのはパソコンやスマホ、タブレット、モニターなどです。録画が必要な場合は、データを保存するための録画機器を用意します。防犯カメラによってはクラウドを用いて録画できる方式もありますが、その場合はクラウド事業者との契約が必要になります。

②ネットワークカメラを設置する

必要なものが用意できたら、ネットワークカメラを設置して接続します。基本的には、防犯カメラとWi-Fi（ルーター）が接続できれば設置は完了です。防犯カメラを固定する場合は、固定金具や工具などが必要になります。

③アプリやソフトウェアをダウンロードする

遠隔で防犯カメラの操作をするためには、端末にアプリやソフトウェアをダウンロードする必要があります。防犯カメラのメーカーによって専門のアプリやソフトウェアが用意されていますので、ダウンロード方法などを間違うことなく行いましょう。

④端末での操作を確認

端末にアプリやソフトウェアをダウンロードしたら、実際に端末で操作して確認してみます。遠隔操作ができない場合は、端末との相性が悪いケースもあります。アプリやソフトウェアの推奨環境などのほか、端末OSのバージョンが最新版になっているか、なども確認してください。

ネットワークカメラの通信方法

防犯カメラで遠隔監視する際にはネットワークカメラを使用しますが、主にIPアドレス、DDNS、P2P、UPnPという4つの通信方法があります。このうち注目されているのがDDNSとP2Pです。具体的に解説していきます。

DDNSとは

DDNSの正式名称はダイナミックドメインネームシステム（Dynamic Domain Name System）と言い、頭文字を取ったDDNSが通称として使用されています。111.112.XXX.XXXといったIPアドレスではなく、DNSサーバーに登録したドメイン名で接続できるサービスです。

IPアドレスが頻繁に変わる動的IPアドレスを瞬時に特定し、使用できるようにして通信を確立するのが特徴です。この時に、ドメイン名とIPアドレスが変換できるDNSサーバを利用します。ポート開放などの設定をすることで、遠隔地からの操作や映像確認ができるようになります。

DDNSのメリットとデメリット

まずは接続する際にIPアドレスを使用するのではなく、ドメイン名を使用できるので覚えやすいのがメリットです。また固定IPアドレスを使用する場合はプロバイダと契約する必要があり、月額費用も必要になります。そのためDDNSでは費用を削減することも可能です。

一方デメリットはDNSサーバでトラブルが発生した際は、接続ができなくなることです。トラブルが復旧するまで遠隔監視ができないため、不都合が発生する可能性もあります。

P2P（ピアツーピア）とは

P2P（ピアツーピア）は、スマホやパソコンなどの端末とネットワークカメラで直接通信を行う方法です。サーバなどを経由することなく通信できるのが特徴です。正式には「ピアツーピア」と言いますが、ピーツーピーと呼ばれることが多くなっています。

無料で通信ができるスカイプはこのP2Pを使ったシステムとして有名です。また暗号通貨もこのP2Pで構築されているものがあります。

P2Pのメリットとデメリット

ポート開放などの設定が不要で、簡単に使い始めることができるのが大きなメリットです。データ通信の規約であるインターネットプロトコルの次世代型と言われるIPv6にも対応しています。

一方、デメリットは、セキュリティ面での不安です。IDとパスワードをスキミングされると、防犯カメラの映像が簡単に覗かれてしまう危険性があります。

ネットワークカメラを接続する際は、それぞれの方法のメリットやデメリットを把握して、ご自身にふさわしい方法を選ぶようにしましょう。

設置場所別における遠隔監視機能の利用目的

防犯カメラで遠隔監視機能を利用しているケースでは、何を目的にしているのか、どのように活用されているのか、設置場所別に解説していきます。

店舗や事務所における外出時の防犯対策

遠隔監視機能を用いることで、重要な場所をいつでもどこからでも確認することが可能です。例えば、外出時でも店舗や事務所内の監視ができます。そのため金庫などの現金などのほか、機密情報を保存している場所の安全を確保することができます。

レコーダーなどで映像を記録していれば、持ち出しや盗難などがあった際も証拠としての役割を果たすことができます。モーション検知や持ち去り検知機能などを併用することで、異常が発生した際に自動でアラートが届くようにすることもできます。

複数拠点の一元管理

拠点が複数ある企業や複数店舗を展開している企業の場合、遠隔監視機能を活用すれば直接訪問しなくても一元管理が可能になります。防犯対策はもちろん、従業員の稼働状況や店舗の混雑状況をリアルタイムで把握することができるため、サービスの向上やオペレーションの効率化などにつなげることもできます。災害時には、災害状況の把握や避難状況の確認も遠隔で行うことができます。

セキュリティ関連の必要経費の削減

従来のように現地に警備員などセキュリティ関連の人員を配置している場合では、人件費がかかります。それに対して複数拠点を一元管理できる遠隔監視機能を備えていれば、このような経費の削減が可能になります。

また、現地に配置される人員の人件費だけではなく、移動費なども削減することができます。例えば、防犯カメラの映像が現地で保存されているケースでは、担当社員が移動してレコーダーの確認に行くことになります。しかし遠隔監視機能があれば、このような人材の移動も無くなるため移動費などの経費削減ができるのです。

建築現場での進捗管理

建築現場では、監督責任者が複数の現場を掛け持ちすることが少なくありません。この場合、遠隔監視機能がついたカメラを設置することで、現場の進捗状況や安全状況を遠方にいながら把握することができます。また遠隔監視機能を用いて複数の建築現場を監視することで、監督責任者などの人員削減、コスト削減にもつながります。もちろん夜間は、不審者の侵入や建築資材の盗難に対する防犯対策としても活躍します。

子どもや高齢者の見守り

ビジネスだけではなく、プライベートタイムでも遠隔監視機能は大活躍しています。例えば、自宅に遠隔監視ができる防犯カメラを設置することで、外出中も家にいる子どもや高齢者、ペット、要介護者などの見守りができるようになります。家庭用の防犯カメラでは、会話機能や動体検知機能など様々な機能が搭載されています。遠隔監視機能に加えて、このような機能を用いることで、家庭内の見守りがより高度にできるようになります。